2008年 12月 1日

報道関係者各位

慶應義塾大学デジタルメディア・コンテンツ統合研究機構

　　　

慶應義塾大学DMC機構・南葵音楽文庫貴重資料デジタル化報告会（12/9）

慶應義塾大学デジタルメディア・コンテンツ統合研究機構（以下、DMC機構）は、南葵音楽文庫（※1）所蔵資料のうち貴重資料すべての既存マイクロフィルムをもとにしたデジタル化を完了いたしました。
また、貴重資料のうち手稿資料に関してはDMC機構工房とそのスタッフによる高精細デジタル画像撮影をすすめ、公開に向けた準備を開始しました。
下記のとおり成果発表を行います。当日は「南葵音楽文庫貴重資料デジタル化」のハイビジョン・プログラムの初上映も行います。
つきましては、当日のご取材をよろしくお願いいたします。　　

1．開催概要
「南葵音楽文庫貴重資料デジタル化報告会」

（1）日　時：2008年12月9日 (火)　午後3時30分から午後4時30分（開場午後3時）

（2）会　場：慶應義塾大学三田キャンパス東館6階グローバルスタジオ
会場アクセス http://www.keio.ac.jp/ja/access/mita.html

（3）対　象：どなたでもご参加いただけます。（申し込み不要・入場無料）

（4）プログラム：
① プロジェクトの概要　慶應義塾大学文学部教授　美山良夫
② ハイビジョン・プログラム「南葵音楽文庫貴重資料デジタル化」（仮題）初上映
③ 南葵音楽文庫貴重資料デジタル化の意義　愛知淑徳大学准教授　伊藤真理
④ デジタル化画像デモンストレーション 慶應義塾大学DMC機構助教　篠田大基
⑤ Q&A（質疑応答）

（5）主　催：慶應義塾大学デジタルメディア・コンテンツ統合研究機構

（6）協　力：財団法人 読売日本交響楽団、国際音楽資料情報協会（IAML）日本支部

2．デジタル化の意義
ベートーヴェンやリストの自筆資料をはじめ、希少性の高い音楽財産を含む南葵音楽文庫収蔵資料（※2）は、その重要性において世界的にも関心が高いものです。貴重な文化遺産である資料をデジタル化し、散逸や劣化から守ろうという試みは多く見られますが、音楽資料のデジタル化は、最近欧米の国立図書館や大学において実施されるようになりつつあります。
今回のデジタル化は、わが国で最初のまとまった音楽関連資料のデジタル化の例であるばかりでなく、規模や対象資料の重要さに加えて、南葵音楽文庫貴重資料をひろく世界からアクセス可能にする点においても意義深いものです。

【用語の解説】
（※1）南葵音楽文庫
紀州徳川家の第16代当主であり、戦前は貴族院議員、戦後は参議院議員でもあった徳川頼貞（とくがわ よりさだ、1892年8月16日 - 1954年4月17日）が、1917年、ロンドンのオークションで落札したカミングス・コレクションを母体とした楽譜、音楽書の専門図書館。1918年麻布飯倉に建設された南葵楽堂に併設。開館後短期間に膨大な資料を蒐集したが、財政上の理由で1932年閉館。戦時中は資料が慶應義塾図書館に移されていたこともあった。1970年前後に目黒区駒場の日本近代文学館内で一時公開され、新規に資料購入も行われた。しかし再び非公開となり今日に至っている。なお、現在は読売日本交響楽団が所有している。
文庫創立者である徳川頼貞は、ケンブリッジ大学で音楽学を学び、プロコフィエフ、プッチーニ、カザルスらの音楽家と交友をもった。ウィリアム・Ｈ・カミングス（1831-1915）は、イギリスの声楽家、教育者、作曲家、研究者として活躍。彼は20歳になる前から音楽資料のコレクションをはじめ、その内容はビクトリア時代最高の個人音楽コレクションと言われた。

（※2）南葵音楽文庫収蔵資料
所蔵する内外の音楽関連資料は数万点に及ぶ。音楽関連書籍、楽譜のほかに、数は限られているが、17世紀に出版されたシェイクスピア全集など音楽以外の文献も含まれている。1970年にその中から約800点の貴重資料が選ばれ目録が作成された。内訳は手稿資料約100点、印刷本約700点、その他若干である。これら資料のうち約370点が、カミングス・コレクションに由来する。手稿資料のなかには、ベートーヴェン、リスト、ロッシーニ、ヘンデルら有名音楽家の自筆の楽譜や書簡が含まれている。
今回のデジタル化は、この目録に記された貴重資料約800点が対象である。

　　　
慶應義塾大学デジタルメディア・コンテンツ統合研究機構（DMC機構）
2004年に文部科学省科学技術振興調整費の戦略的研究拠点育成プログラムに採択され、設立。デジタルコンテキストの創造と流通の活動を一般の人々に開放し、新しい産業分野を切り拓くことを目的に、研究開発・国際流通促進・人材育成を展開。
URL： http://www.dmc.keio.ac.jp

科学技術振興調整費
総合科学技術会議の方針に沿って、重要事項の総合推進調整を行う経費であり、政策誘導効果の高いものに活用されるものです。特に戦略的研究拠点育成は事業は、組織の長の優れた構想とリーダーシップにより研究開発機関の組織改革を進め、国際的に魅力のある卓越した人材育成・研究拠点に育成を図ることを目的としています。

　　　
＊文部科学省記者会、科学記者会、各社社会部・科学部・文化部に送信させていただいております。
＊ご取材に際しては、事前に下記までご一報下さいますようお願い申し上げます。

本発表資料のお問い合わせ先
慶應義塾広報室　兒玉
TEL:03-5427-1541　FAX:03-5441-7640　Email:m-koho[at]adst.keio.ac.jp
http://www.keio.ac.jp/

　　　
参考資料PDF：
http://www.keio.ac.jp/ja/press_release/2008/kr7a43000000ku14-att/081201_2.pdf